中古住宅の購入を考え始めると、「気に入った物件にどれだけ手を入れる必要があるのか」「リフォーム会社には、買ってから相談するものなのか」と迷う場面が出てきます。

結論から言うと、購入前でもリフォーム会社に相談できます。物件を決める前に建物の状態とリフォーム費用の見通しをつかんでおくと、購入後に「想定より費用がかかった」という事態を避けやすくなります。

物件を決める前にリフォーム会社へ相談しておくべき3つの理由

中古住宅は、同じ価格でも建物の状態によって必要な工事が変わります。水まわりの入れ替えだけで済む物件もあれば、外壁や床下の補修まで必要になる物件もあります。リフォーム費用が想定を超えたとしても、売買契約を結んでしまったあとでは、物件を変更できません。だからこそ、物件を決める前にリフォーム会社へ相談しておくことをおすすめします。

1. 物件価格とリフォーム費用を合わせた総額で比べられる

購入価格が低い物件でも、リフォーム費用がかさめば総額は変わります。反対に、価格がやや高くても、手を入れる箇所が少なければ、総額を抑えられる場合があります。

2. 気になる箇所の工事と費用を、買う前に確認できる

内覧で気になった箇所や、手を入れたい箇所があれば、リフォーム会社に伝えましょう。建物の状態に応じて必要な工事を提案してもらい、その見積りから費用の目安をつかめます。

3. リフォーム費用を含めた資金計画を事前に立てられる

購入前にリフォーム費用の見通しが立てば、物件価格や購入時の諸費用と合わせて、必要な資金の総額を見積もれます。そのうえで、自己資金でまかなう分と、ローンを借りる分を決められます。ローンを利用する場合は、必要な借入額を金融機関に伝えて具体的に相談できます。

物件を決める前に確認しておきたい5つのこと

1. 築年数と耐震基準

中古住宅を購入するときは、築年数に加えて、どの耐震基準が適用されているかにも目を向けましょう。1981年6月1日に導入された「新耐震基準」は、震度6強〜7程度の地震でも倒壊・崩壊しないことを目指した基準です。それ以前に適用されていた基準は「旧耐震基準」と呼ばれます。

旧耐震基準の住宅では、建物の耐震性を調べる「耐震診断」の結果によって、補強工事が必要になる場合があります。その場合は、希望する間取りや設備のリフォームに加え、耐震性を高める工事も計画に含める必要があります。

購入前の相談では、建築時期が分かる資料や過去の耐震診断・改修の記録があれば提示し、診断や補強の必要性について説明を受けましょう。旧耐震基準の住宅で補強が必要と分かった場合は、希望するリフォームの予算が不足しないよう、補強費用も含めた見積りを依頼します。

2. 建物の状態

建物の傷みを自分で判断するのが難しい場合は、専門家によるインスペクション（建物状況調査）を利用する方法もあります。インスペクションとは、基礎や外壁のひび割れ、雨漏りなどの状況を、目視や計測で調べること。ただし、壁や床の内部など、解体しなければ分からない部分も残ります。調査を依頼した専門家から、調査結果と確認できなかった部分の説明を受け、その内容をもとにリフォーム会社へ必要な補修工事を相談しましょう。

3. 希望する工事ができる建物かどうか

間取りを変えたり、水まわりを移動したりしたくても、建物の構造によっては希望どおりに工事できない場合があります。例えば、戸建てでは、建物を支える壁や柱を自由に取り除くことはできません。マンションでは、建物の構造に加え、管理規約で定められた工事のルールにも従う必要があります。購入前に希望する工事をリフォーム会社へ伝え、その物件で実現できるかを調べてもらいましょう。

4. 購入とリフォームにかかる総額と予備費

中古住宅を購入してリフォームする際は、物件価格とリフォーム費用に加え、仲介手数料や登記費用などの諸費用もかかります。まずは、これらを合わせて、購入とリフォームに必要な総額を見積もります。

ただし、購入前の見積りでは、壁や床の内部など、状態を把握できていない部分が残ることもあります。工事を始めてから傷みが見つかれば、補修費用が追加でかかる場合もあるため、見積もった総額とは別に、予備費を確保しておきましょう。

5. 物件の引き渡しから入居までのスケジュール

入居したい時期が決まっている場合は、購入前にリフォーム会社へ、入居希望日と物件の引き渡し予定日、希望する工事内容を伝え、工事を終えられる時期の目安を出してもらいましょう。

現在、賃貸住宅に住んでいる場合は、その住まいの退去日との調整も必要です。退去日までに工事が終わらなければ、仮住まいや荷物の保管場所を手配する費用がかかることもあります。賃貸住宅の解約を申し出る前に、リフォーム後の住まいへいつ引っ越せるかをリフォーム会社と打ち合わせておくと、退去と入居の日程を合わせやすくなります。

購入前のリフォーム相談に必要な資料と伝えておきたいこと

相談の際は、候補物件の販売資料や間取り図、写真などをご用意ください。その資料をもとに、どこをどのように変えたいか、特に優先したいことは何かを担当者へ伝えましょう。あわせて、物件購入・諸費用・リフォーム費用を合わせた総予算と、物件の引き渡し予定日、入居希望時期も担当者にお伝えください。

関連するQ&A

物件の購入前の相談や見積りに費用はかかりますか？

費用は掛かりません。旭ハウジングでは、物件の購入前でもリフォームのご相談と見積りは無料で行っています。

購入前の内覧に、同行してもらえますか？

同行も可能ですので、ご希望の場合は担当者にお伝えください。あわせて、物件を扱う仲介会社にもリフォーム会社の担当者の同行があることをお伝えください。同行には、売主側の了承と日程の調整が必要なためです。

まとめ

中古住宅の購入前にリフォーム会社へ相談すると、希望する工事ができるか、必要な修繕も含めてどのくらい費用がかかるかを把握でき、その物件を購入するかどうかの判断に役立ちます。

旭ハウジングは、建築・売買仲介・賃貸管理・リフォームの4事業を手がけ、住まいに関するご相談をワンストップで受け付けています。希望するリフォーム内容やリフォーム費用を含めた総予算を踏まえて、物件探しからお手伝いすることも可能です。

中古住宅の購入とリフォームをお考えの方は、お気軽に旭ハウジングへご相談ください。